沿岸漁業における漁家世帯の就業動向に関する実証的研究 −平成21年度事業報告−
目次
- 第I部漁家世帯の就業動向の今日的特徴点−二年間の調査のまとめを兼ねて−(加瀬 和俊)
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第II部事例調査報告
- II-1ホタテガイ漁業の共同経営を中心としたオホーツク沿海地域における就業動向−北海道猿払・沙留・常呂地区を事例として−
- II-1-1調査の概要とまとめ(廣吉 勝治)
- II-1-2猿払村漁協地区における漁業就業(廣吉 勝治)
- II-1-3沙留漁協地区における漁業就業(栗原 修)
- II-1-4常呂漁協地区における漁業就業(鳥居 享司)
- II-2漁場利用と就業問題−苫小牧漁協を事例として−(宮崎 隆志)
- II-3藻類養殖業における漁家の変容 −岩手県田老町漁協を事例として−(加瀬 和俊)
- II-4沿岸漁業就業者の育成に果たす水産(海洋)高校の役割−茨城県の事例を中心に−(柳田 洋一)
- II-5房州ちくら漁協地区におけるアワビ漁業の就労実態(二平 章)
- II-6女性の海上作業の実態と漁業後継の形態−岡山県牛窓地区を事例として−(関 いずみ)
- II-7瀬戸内海における沿岸漁船漁業の夫婦操業の状況と特徴−山口県宇部地区を事例として−(副島 久実)
- II-8五島ふくえ漁協の漁業・就業構造と新規就業者確保の取り組み(鳥居 享司)
- II-9ノリ養殖業における委託加工の導入による漁家への影響(三木 奈都子)
- II-1ホタテガイ漁業の共同経営を中心としたオホーツク沿海地域における就業動向−北海道猿払・沙留・常呂地区を事例として−
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第III部漁業センサス分析
- III-1自営漁業就業者の再生産と将来見通しに関する人口学的検討−漁業センサスの大海区別データを基に−(山内 昌和)
委員等
- 座長 加瀬 和俊(東京大学 社会科学研究所・教授)
- 委員 大谷 誠((独)水産大学校 水産流通経営学科・講師)
- 〃 関 いずみ(海とくらし研究所・代表)
- 〃 二平 章(茨城大学 地域総合研究所 客員研究員、(社)漁業情報サービスセンター・技術専門員)
- 〃 廣吉 勝治(北海道大学大学院水産科学研究院・教授)
- 〃 三木 奈都子((独)水産大学校 水産流通経営学科・准教授)
- 〃 宮崎 隆志(北海道大学大学院教育学研究院・教授)
- 〃 山内 昌和(国立社会保障・人口問題研究所 情報調査分析部・室長)
- 調査員 副島 久実((独)水産大学校 水産流通経営学科・助教)
- 〃 鳥居 享司(鹿児島大学 水産学部・准教授)
- 〃 柳田 洋一(全国水産業改良普及職員協議会・前理事)
※所属・役職は発行当時のもの。